FAQ  =よくある質問=

いいえ

専門的な知識が必要です。
日本語が話せるというだけで、日本語を教えることはできません。日本語を外国人に教えるためには、日本語を外国語として客観的に分析・整理する必要があります。また、仕事として日本語学校などで働く場合には資格が必要です。

いいえ、必ずしも必要ありません。

日本国内で教える場合、学習者はいろいろな国の出身者で構成されていることが多いので、1つの外国語(例えば英語)だけを使って授業を行うことは必ずしも有効ではありません。ただ、教師が学習者の母語に関する知識を持っていれば、学習者の誤用が予測できますし、外国語を学習した経験があれば、学習者の気持ちや苦労が理解できるという利点はあるでしょう。

男女20~60代、社会人が多いです

20代から60代までの、実にさまざまな経歴をお持ちの方々です。会社員の方、主婦の方、元小中学校教諭の方、現役大学生など、年齢も経験もばらばらな受講生が、刺激し合い、励まし合って頑張っていらっしゃいます。
下記の表は、実際に日本語教師として働いている方の現状です。男性より女性、若いより年配の方が多い傾向にあります。しかし逆に考えれば、男性だと人数が少ない分「需要がある」と思っていただいていいと思います。日本語は、男言葉と女言葉の違いや、話す相手の年齢によって敬語を使い分ける言語です。様々な立場の方がいてこそ「日本語」の現実を学習者に分かってもらいやすいと思います。
 

常に求人はあります。

日本語教師の需要は拡大中です。海外の提携校でも修了生が活躍しています。

合格率は全国平均23%前後

試験は筆記と聴解試験に分かれており、範囲も広く、専門的な知識が必要とされます。特に聴解試験については、日頃何も気にせず使っている日本語の「音」についての問題で、特別な試験対策が必要となるでしょう。

日本語教師養成講座の新しい基準です

2017年4月から文化庁国語課で「日本語教員養成研修」についての枠組みができました。その枠組みに沿った内容で日本語教員の養成を行っている講座には受理番号を記載した修了証書が発行されます。